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電気自動車は今後普及拡大していくのか?気になるEV市場の動向を解説

電気自動車の動向と日本メーカーの今後について紹介

環境への配慮から電気自動車を街で見かけることが多くなりましたが、今後、電気自動はどのように普及し、そのシェアを拡大していくのでしょうか。

この記事では、EV市場の動向と今後について解説します。

世界で規制が進むガソリン車やディーゼル車の新車販売禁止

ガソリン車やディーゼル車から排出される排気ガスは、環境に影響を与えていることから、ガソリン車やディーゼル車は次々と新車販売が禁止されています。

ディーゼル車はクリーンディーゼルを投入することで生き残りをかけてきたものの、2015年に起こったフォルクスワーゲンのディーゼルエンジン排ガス不正事件によって、その影を潜めるようになったのです。

その結果、世界各国で2030年以降にエンジンを搭載した車の新車の販売を禁止する声が上がっています

日本ではそれほどまでに厳しい規制を行っていませんが、他の国ではどのような対応を取っているのでしょうか。今後の動きも含めて詳しく紹介していきます。

中国は2019年から販売規制を既にスタート

産業が急成長している中国では、2019年よりガソリン車の販売規制がすでにスタートしています。

世界的にも早い段階での販売規制が始められることとなった背景には、深刻な環境汚染問題が挙げられるでしょう。

今後、ガソリン車やディーゼル車の販売自体も禁止しようといった動きもみられますが、具体的な時期は決められてはいません。

欧州でガソリン車の禁止が検討されているのは2030年以降です。

したがって、中国でのガソリン車やディーゼル車の販売禁止は、それよりも早い段階でのスタートとなるでしょう。

欧州は2030年以降から販売禁止が始まる

欧州でのガソリン車とディーゼル車の販売禁止が始まるのは、2030年以降といわれています。

北欧ではいち早くガソリン車とディーゼル車の販売禁止の動きを見せ、ノルウェーでは2025年までに電気自動車などの無公害車の販売を100%にする目標を議会策定しています。

また、自動車大国として知られるドイツでも、内燃エンジンを持つ新車の販売禁止は2030年まで行うと参議院で決議され、可決されているのです。

さらに、イギリスとフランスでは、2040年までに国内でガソリン車やディーゼル車の販売を禁止する発表も正式に行っています。

イギリスではゼロミッションを掲げ、2035年までにガソリン車やディーゼル車、ハイブリッドの新車の販売を禁止する方針も打ち出しているのです。

イギリスでは、正式発表されている2040年よりも5年前倒しとなる可能性が非常に高く、欧州各国は積極的にエンジンを搭載した車の販売禁止に乗り出しているといえるでしょう。

欧州はプラグインハイブリッドも販売禁止の対象

環境に優しい車には、電気自動車だけでなくハイブリッド車も挙げられます。

しかし、今後、欧州ではプラグインハイブリッドも含めたハイブリッド車も販売禁止の対象としている国があります

それがイギリスです。

イギリスでは、自動車の排気ガスの排気量が極めて多いことが問題とされてきました。

国内の温室効果ガスのおよそ3分の1が自動車から発生していると考えられていることから、排気ガスの削減に積極的に取り組む姿勢を見せているのです。

これまではハイブリッド車もエコカーとして認められてきたものの、排気ガスがゼロの電気自動車と比較するとエコカーとはいえないと考えられるようになりました。

また、ハイブリッドカーは電気自動車のように電気を充電して走る車ではなく、ガソリンによって電気を起こし、その電気で走っている車です。電気を充電するプラグインハイブリッドも登場していますが、プラグインハイブリッドであっても電気自動車よりは排気ガスを排出するのが問題でしょう。

したがって、イギリスでは、今後ガソリン車やディーゼル車の販売禁止に、ハイブリッドカーやプラグインハイブリッドも含むとしています。

欧州では電気自動車の普及が加速

環境への意識が高く、二酸化炭素の排出量の削減に積極的に取り組む欧州では電気自動車の普及が進められています。

欧州メーカーのなかでもスウェーデンを本拠地とする自動車メーカーのボルボは、2019年に発表したXC40 Recharge(リチャージ)を皮切りに電気自動車の販売を開始しました。

さらに、ボルボは今後2025年までに世界での販売台数の半分を電気自動車にするという野心も掲げています。

ボルボの勢いを受け、イギリスのメーカーとして知られるジャガー・ランドローバーは、2020年にはすべてのmodelで電気自動車が選べるようにするとの展望を表明しました

さらに、ドイツの自動車メーカーの1つであるフォルクスワーゲンも、今後2025年までにすべての車種で電気自動車はたはハイブリッド車を展開するとしています。

フォルクスワーゲンの車種は300種類といわれているため、今後は電気自動車の普及率が高くなるとの将来予測が出されているのです。

フォルクスワーゲンでも、全体の4分の1を電気自動車にシフトすると表明していることから、今後の自動車産業は大きく変化するといえるでしょう。

メルセデスベンツやBMWにおいても、積極的に電気自動車の普及を進めています。

電気自動車の普及には、充電ステーションの増設などさまざまな課題が残されていますが、欧州の自動車メーカーの積極的なEV車への取り組みにより、今後は大規模での展開が予想されるでしょう。

販売台数(2020年1月)が2倍にまで増加

環境問題への取り組みから電気自動車が積極的に販売されるようになり、電気自動車市場は活気にあふれているといえるでしょう。

2020年の1月の欧州27カ国での新車販売台数は113万8057台であり、このうちの約7万1400台がハイブリッド車、約3万4200台がプラグインハイブリッド車、電気自動車は約3万8600台でした。

ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車の3種類を合わせた電動車において、ハイブリッドの割合が半数を切ったのは初めてのことです

それに加えて、電気自動車の販売台数は、前年同月比で約2倍にまで増えたといえるでしょう。

自動車全体の販売台数は、CO2排出量の新規制によって少なくなったものの、EV車の普及率は急増しているといえます

電動車全体で考えても、2020年の販売台数は2倍と大幅に増加しているのです。

電気自動車を含む電動車のシェアが大きい国は、ノルウェーやスウェーデン、フィンランドなどの北欧が目立つといえるでしょう。

また、フランスでやイギリス、スペインなどでも、電気自動車などの電動車は積極的に取り入れられています。

2020年に発生した新型コロナウイルスでEVシフトが進む

2020年は世界規模で新型コロナウイルスがまん延し、さまざまな分野に影響を与えています。

電気自動車によって大きな変革が求められていた自動車業界にも、その影響は大きかったといえるでしょう。

なぜなら、新型コロナウイルスがまん延した原因の1つとして考えられているものに地球の温暖化が挙げられるからです。

地球の温暖化はCO2の排出量が問題とされてきました。ガソリン車やディーゼル車の排出するCO2が減らせないことには、地球の温暖化を食い止めることはできません。

地球の温暖化が続けば、今回の新型コロナウイルスが収束したところで、また新たなコロナウイルスが誕生すると考えられているのです。

日本では、この議論はそれほど行われてはいません。

しかし、欧州ではさかんに議論されているといえるでしょう。

新型コロナウイルスと戦う今後の課題としてCO2の削減が挙げられることも多く、電気自動車のさらなる普及が求められています。

燃費のよいハイブリッドカーやプラグインハイブリッドカーではなく、電気の力だけで走る電気自動車が、今後コロナウイルスと共存するためには必要になるでしょう

日本も今後はEV自動車の普及進むと予想できる理由

世界中で電気自動車の流れが進み、日本でも電気自動車の普及は進むと考えられています。

2015年に起きたフォルクスワーゲンのディーゼルエンジン排ガス不正事件を受け、日本でも2016年3月に国土交通省が国産メーカーのディーゼル車の検査を行いました。

トヨタや日産、三菱、マツダのディーゼル車の検査を行ったところ、規制すべきNOx量が検出されたのです。

マツダのクリーンディーゼルのみが未検出ではあったものの、環境への取り組みを強化させる目的から、今後は電気自動車の普及が加速すると考えられるでしょう。

各メーカーが数多くの電気自動車を発売していますので、その種類は増えつつまります。

2020年にはホンダ初の電気自動車も発売される予定であり、今後、その勢いは加速していくと考えられるでしょう。

ただし、EV車はまだまだ車両価格が高いことが問題とされています

国内自動車メーカーは欧米や中国市場を無視できない

世界のEV車市場はこれからも広がると考えられており、2035年には世界の電気自動車の数が2202万台になることが予想されています。

2018年と比較すると19.6倍になると予測されているため、今後、国内の自動車メーカーは海外へとそのシェアを広げる必要があるでしょう。

欧州の電気自動車事情

欧州は電気自動車の普及に極めて積極的であるため、重要なマーケットであるといえます。欧州各国では電気自動車を購入する際の補助金が用意され、電気自動車普及への期待が高まっているのが特徴です。

2030年にはオランダの首都アムステルダムで非EV車の流通が禁止されたことを受け、オランダではEV車購入の補助金として1000万ユーロ(約12億2300万円)が投入されました。

この資金を頼りに電気自動車を購入した人は多く、用意された1000万ユーロの資金はわずか8日ですべて使い切ってしまったのです。

クロアチアでも電気自動車購入の際には1万1800ユーロ(約144万円)の補助が受けられるため、電気自動車の購入を決める人が多いでしょう。

フランスでも7700ユーロが補助されることから、電気自動車を選ぶ人が増えています。

中国の電気自動車事情

欧州だけでなく、中国市場も忘れてはならないといえます。

中国は世界最大の市場といわれるほどの巨大なマーケットです。

そんな中国もハイブリッド車への優遇措置を決定し、今後は電気自動車の普及にもさらに乗り出すと考えられています。

これまで充電と航続可能距離の関係が問題とされてきたものの、今後は航続可能距離の長い電気自動車が次々と発売されるようになり、電気自動車の売れ行きが加速しているのです。

日本のメーカーでは中国で人気のテスラなどのような航続可能距離は実現できていないものの、今後、改善されることが予想されています。

また、日本のメーカーの電気自動車は、欧州の電気自動車と比較すると価格が安いのが魅力です。

安い価格で高性能な日本の電気自動車が市場に出回ると、欧州のメーカーを脅かすことになるでしょう。

中国ではトヨタがC-HRやIZOAの販売を2020年から開始します。

トヨタブランドの電気自動車が中国に投入されるのが初めてのことで、中国のev市場を賑わせているといえるでしょう。

日本の電気自動車事情

日本国内でも日産やトヨタ、三菱などのev車が発売されていますが、日本ではガソリン車やディーゼル車への規制がそれほど厳しくないことから、まだまだガソリン車やディーゼル車が台頭しています。今後は規制が強化されることが予想されますが、早い段階から欧州や中国の市場を獲得しておくことが日本のメーカーには重要です。

EV開発技術の進化と発展に伴う商品化の現実味が到来

2010年に日産のリーフから始まったev車の量産は、2020年で10年を迎えました。

日産のリーフの発売が開始された当初は、価格が高いわりに航続距離が短いことや、充電ステーションがガソリンスタンドのように多くないことなどが問題とされてきたといえるでしょう。

しかし、EV開発の技術が大幅に進歩し、航続距離が長いEV車が増えるようになり、トヨタやマツダ、ホンダなどの主力メーカーがこぞってEV車業界に名乗りを上げていることで、EV車がさらなる発展をみせています。

今後はさらなるEV開発技術が進化し、より高性能なEV車が登場することが予想されているのです。

EV車の価格が下がることや、EV車の価格をカバーするだけの補助金が用意される可能性も考えられ、手に入れやすくなることも予想されています。

これまで問題とされてきたEV車の充電事情も改善する可能性も高いでしょう。

なぜなら、ワイヤレス給電などの開発も進められているからです

これまでのケーブル充電方式のev車は、いくつものデメリットがあることから、今後は少なくなることが予想されています。

完全自動化運転が本格化する頃には、ケーブル式の充電からワイヤレスで充電できるワイヤレス給電へと変わる可能性もあるでしょう。

今後、走行中に充電が可能な走行給電も夢ではない時代が来るとも予想されています。

日産リーフから10年後の2020年には、EV業界にこれだけの大きな変化が起こりました。

そのため、今後の10年でさらなる発展が見込まれ、これまでのアイデアが次々と商品化されていくでしょう。

【まとめ】電気自動車の今後

今後、世界中でev車の需要が増えることが予想されていることから、自動車業界の多くがこれまで以上にev車に力を入れていくでしょう。

日本を代表するトヨタや日産などのメーカーも欧州や中国でのev車の販売を広めると考えられており、たくさんの日本のev車が世界に広まる日も近いといえます。

ただし、電気自動車には充電の問題があるでしょう。

今後、さらなる技術革新が行われ、充電などの問題をクリアしたモデルが登場すると、ev車の未来はより明るいものになることが予想されます。

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